催眠療法 東京メンタルケア 臨床心理士による催眠療法|提携病院あり

EAP(従業員支援プログラム)について

従業員支援プログラム・会員支援サービスについてまとめてみました。

会員支援プログラムについて

東京メンタルケア独自のEAP(従業員支援プログラム)に準じた団体所属の会員さま向けの会員支援プログラム(MAP)です。
 現在MAPをご利用の方はこちらへ お進み下さい。

従業員支援プログラムのご提供について

 東京メンタルケアでは、EAP運営企業各社との業務委託提携(面談カウンセリング担当)により、EAP運営企業と契約を結ばれた企業にお勤 めの従業員、及びその家族の方々には従業員支援プログラムに基づいたサービスを受けて頂く事ができます。
 現在EAPをご利用いただく方々が増えてきております。今後EAP運営企業各社との提携を拡大すると共に、東京メンタルケアが直接関与する 各種団体向けクライアントサービス(会員支援プログラム)を開始いたします。

EAP 契約を結ばれている企業の事業所にお勤めの従業員、及びそのご家族の皆様には、EAP運営企業各社を介し、東京メンタルケアの面談カウン セリングを受 けて頂く事ができます。(相談者のプライバシーは、勤務先企業に伝わる事はございません。)
   
ご 利用いただける面談カウンセリングは、臨床心理士が担当し、東京メンタルケアが提供する全てのメンタルヘルスサービス(催眠面接・カウンセリ ング・心理テスト)を ご利用頂く事が可能です。

EAP によって受けられるサービス(面接回数など)は、EAP運営企業各社により若干異なりますが、面接カウンセリング費用の自己負担についてはかなり低減されます。(* ほとんどの場合、契約利用回数までは自己負担不要です)

(現状、 所属団体のEAP契約先がメンタルケアと未契約であっても、利 用希望をEAP契約先にお伝え頂き、EAP契約先から要請があれば早急に対応致 します) 

従業員支援プログラム(EAP:EmployeAssistanceProgram)とは?


国際EAP学会の定義では

  1. 職場組織が生産性に関連する問題を提議する。
  2. 社員であるクライアントが健康、結婚、家族、家計、アルコール、ドラッグ、法律、情緒、ストレス等の仕事上のパフォーマンス に影響を与えうる個人的問題を見つけ、解決する。

  とされています。

  一般のカウンセリングとは若干異なり、従業員の職務の遂行に影響を及ぼしかねない個人的な問題(家族の問題も含む)を、特定し 解決する事がEAPには求められます。

  その意味で所属組織による経済的支援が背景にあり、面接費用の個人負担が低減されます。

中災防:Webでチェック

 中央労働災害防止協会のWebでチェック 労働者の疲労蓄積度 職業性ストレス 安全衛生事故点検表のうち、労働者の疲労蓄積度(労 働者用・家族用があります)或いは職業性ストレスを使い、疲労蓄積度等をチェックし面談カウンセリングに役立てる事もできます。
 しばらく面談カウンセリングを受けた後、再チェックすることでその効果を判断するバロメーターにもなります。

 (これ以外にも、性格テストの結果の推移により、効果を判断する事もできます。)

  中央労 働災害防止協会
 http://www.jisha.or.jp/index.html

 中災防:Wedでチェック 労働者の疲労蓄積度 過重労働対策(労働者用・家族用)
 http://www.jisha.or.jp/web_chk/td/index.html

 中災防:Wedでチェック 職業性ストレス簡易評価 過重労働対策
 http://www.jisha.or.jp/web_chk/strs/index.html

EAPの組織形態

 東京メンタルケアのEAPは、外部委託EAPによる面談カウンセリングを担当致します。
また、各種団体様には団体所属の会員向けの会員支援サービスの提供もさせて頂きます。

外部委託EAP運営企業の提携先募集中

 東京メンタルケアでは、今後ますます必要とされる企業の外部委託EAPに対応するため、臨床心理士による面談カウンセリング(催眠面接を含 む)を提供させていただきます。

業務提携をご希望になるEAP企業様は、あらかじめご提案EAPの企画資料を郵送頂くか、メー ル(別ウィンドウが開きます)にてお問い合わせ下さい。

提携先EAP運営企業さまへのリンク (順不同:別ウィンドウに開きます)

  ダイヤル・サービス株 式会社

  キャリアマネジメントコンサ ルティング株式会社

* 上記業務提携先は、あくまでもEAPに関わる業務にのみ関 与頂いています。

 (上 記以外にも業務提携先はございます)

EAPに関わりの無い東京メンタルケアの通常業務に関しまして は、直接メンタルケアへお問い合わせ下さい。

↑ PAGE TOP